2024年からすべての病院での取り組みが診療報酬上でも必須となった「身体拘束最小化」の動き。
認知症ケアの場ではすでにその取り組みが活発に進んでいたが、いまや全病院で取り組まなければ減算が課せられるようになった。
さらに、今年度（2026年度）改定では、身体拘束最小化の“成果”が問われるようになり、形だけの対策ではなく実効が求められるようになっている。
本書では、この2年間にさまざまな施設で行われてきた身体拘束最化の実践例を数多く挙げ、効果の上がる最小化対策をエビデンスをもとに解説した。